メンタルヘルス対策での管理監督者が果たすべき重要な役割をサポート!
「従業員の心の健康について仕事や生活に支障をきたす問題が発生しているが、どうすればいいのかわからない」、また「従業員全体の心の健康について何かしたいが何をすればいいのかわからない」、そんな時に心理職の支援をご利用いただけます。
心理支援には様々な場でのものがあり、学校でのカウンセリング、病院や看護場面、法務機関の場面、企業や官庁、スポーツなど様々にあります。これらは扱い対象者が病理的かどうかで異なります。病院や看護場面での支援裏支援は病理的な病症に対して心理治療的な意味での処遇を行う心理療法を行います。これに対し企業への心理支援は悩んではいるが病理的とは言えない人の心の成長や発達を援助することを目的とし、これをカウンセリングと呼んでいます。
企業の安全配慮義務の3つの視点
従業員の心の健康について仕事や生活に支障をきたす問題が発生しているがどう対応したらいいのか、また問題を予防するために何をすべきかわからない、といった場合に、随時相談対応いたします。
部下の様子に気がつきながらも声かけや対策を怠り対応を遅らせると、安全配慮義務違反と見なされることがあります。
・セルフケアとラインケアの理解(ストレス管理研修)
管理者、上司、仲間として、最低限の知識と理解を身につける努力義務があります。
・休職者へのサポートと復職支援
・ストレスチェックの実施
個人単位でストレスの高低状態とストレス要因別に分析&レポートします
・職場のストレスを要因別に数値化(ストレスチェックの職場分析)
集団(職場や部署単位)のストレスを要因別に数値化
・高ストレス社員への早期早期対応・未然予防
*ストレスチェックの個人結果・また医師への面談は全て守秘義務の元に実施されます。
*業務上の要因の場合は、本人の同意を得ながら職場担当者に繋いでいきます。
・相談者がどんな状況でも気軽に相談ができる
ご契約企業様の場合は、月に調整できる回数の心理カウンセリングを無料で実施。
オンラインでも可能です。休職者や話しにくい相談に有益です
・海外赴任者のご家族もご利用が可能
海外赴任者を支える帯同ご家族のケアも事業所には重要なサポートです。労働者の心の保持増進には、ご家族や個人的な問題を切り離して考えることはできません。
ご契約企業の場合は、こちらも調整範囲内で無料で実施します。
まずはどれかひとつから
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